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キャッシング・クレジットカード比較情報

クレジットカード情報・クレジットカードに関する注意点

財布に殆ど現金を入れておく必要のない、便利なクレジットカードではあるが、いくつか注意すべき点も存在する。

カードの使い過ぎ
特に多いトラブルである。自分の収入・貯金以上にカードを利用してしまい、支払いが滞った場合、利用停止・遅延損害金の加算、などのペナルティが科せられる事が多い。キャッシングの利息は出資法による上限(29,28%)であることもあり、思わぬ出費となることも考えられる。短期のキャッシングを別にすれば、本来クレジットカードは借金をするツールではない。

悪質な店舗による詐欺
本来の金額に、こっそりと金額を上乗せしたり、支払いの時にこっそり架空の取引を送信したりされることがあり得る。このため利用者は、請求金額が正しいか、また店員が不審な事をしていないかなどを、良く注視して確認する必要がある。カードを持って別室に移動したりしたら要注意。特に使用者が酔っている時は危険である。

スキミング詐欺
カードの磁気データなどをクラックされ、偽造カードをコピーで作られて利用されてしまうこと。同じ場所で1800枚がコピーされたこともある。カードを人の目に触れない所に、盗まれない所に保管しておく必要がある。カード自体が盗まれていない場合は、被害に気づくのが遅れがちである。また近年ではスキミングがしづらい様に、ICチップを使用したものが増加して来ている。

明細書等の悪用
近年は取引明細に、カード番号が印刷されないもの、あるいは伏せ字で印刷される物が殆どだが、一昔前はカード番号がそのまま印刷されてしまう物が多かった為、その番号と名義を悪用して、カード本体の必要のない、オンライン取引などで不正にカードを利用される危険性があった。
しかし近年では、安全の為にカード番号のみではなく、カードに別に印刷されているセキュリティコードの入力が必要になっている、オンライン取引なども増加している。この悪用を予防するには、明細書を安全に処分、もしくは保管するのが一番である。

カード番号等の流出
使用時にカード番号・セキュリティコード・有効期限・氏名を記憶・記録されてしまう可能性がある。抜本的な対策が困難であり、注意されたい(セキュリティコード等を修正テープで隠す人がいる)。サイン以外に電話番号等の記入を求められた場合、応じる必要は無いとされている。

海外での利用
漢字のサインは海外でも通用するが、ローマ字でのサインを求められることもある。欧州ではサーチャージ (クレジットカード)を請求されることがあり、またサイン以外に暗証番号の入力を求められることがある(無論、国内でも通常は乗車券・金券等の購入には暗証番号の入力が必要)。海外のATM・CDを利用する際はスキミング被害に注意。

金銭感覚の変化
カードそのものについての直接のトラブルではないが、カード保持者に起こりやすいトラブルなので、ここに記載する。

クレジットカードを持つと、どうしても持たない頃に比べると現金の保持量が減ってしまう事が多い為に、何らかの理由でカードの使えない店などに入って現金を使いすぎてしまったりすると、財布の中の現金が、すっかりなくなってしまい、後で困るというケースが起こりえる。

また、カードが使える店が相手だからと安心して利用した場合、一人ならばそれで良いのだが、飲み会など集団で利用する場合、支払いの時に幹事が現金で全員のお金を集めるという形を取られることが多く、その様な場合にカードで払うつもりになっていて、あらかじめ現金を準備していない場合、現金が払えなくなり、金銭トラブルが発生する可能性もある。

など、カードを保持・利用する場合には注意が必要であるのも事実である。
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クレジットカード情報・2005年のアメリカにおけるカード情報流出騒ぎ

VisaやMasterがデータ処理を委託(アウトソーシング)していたアリゾナ州のデータ処理会社CardSystemsから約4000万件のカード情報が外部に流出した問題が2005年6月18日に発覚、両社と提携している日本のカードでも流出データが発生し、流出情報を基にしたカードの不正使用も発生し、被害が出ている。影響はVisaやMasterに限らず、日本のJCBも情報流出、不正使用があった可能性があると発表され、これらのカード被害が世界中に広まっていることが分かった。

この問題の原因は、本来ならカード会社が「保存してはいけないデータ」をデータ処理会社が保存していたことにあるとされ、そのデータをクラッキングされて流出したことが分かっている。

利用者側からの方策としては毎月の利用明細書をきちんと照合し、万一不正利用があった場合にはカード会社に申し出ることが必要となる(不正利用と認められれば代金は請求されない)。紛失の場合と同様に新たな番号のカードへ切り替え再発行の依頼も検討する。
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クレジットカード情報・クレジットカードの歴史

アメリカ合衆国でも50年、日本で40年程度の歴史で比較的浅い。が、アメリカでは高額紙幣の信用が低く使いにくいこと(当局も対策に知恵を絞ってはいるものの、100ドル札が偽造される事が多い―偽札参照)、社会生活に必要不可欠なクレジットヒストリーを構築する手段や、使用者自身の信用を証明する手段としてクレジットカードが最も一般的であること、日常的な消費に当たりごく少額の支払いであってもクレジットカードによる支払ができる等の理由により、クレジットカードの保持及び使用はごく一般的であり、極めて重要なものとなっている。また、日本でも最近では海外旅行の増加やネットワークの発達とともに急速に重要性を強めつつある。

アメリカ
1950年 - 最初のクレジットカード「ダイナース」がアメリカで設立。
1958年 - アメリカンエクスプレス(Amex)、バンク・オブ・アメリカカード(VISAの前身)設立。
1966年 - インターバンクカード(マスターカードの前身)設立
1985年 - ディスカバーカード設立。

日本
1960年 - 富士銀行(現 みずほ銀行)と日本交通公社(現 JTB)との合弁で日本ダイナースクラブ(現 シティーカードジャパン)を設立。
同年丸井が日本初のクレジットカード(その後「赤いカード」の愛称が付く。2006年春から「エポスカード」に変更)を発行、割賦や月賦と言われていたのをクレジットと称したのはこれが初。
1961年 - 三和銀行(現 三菱東京UFJ銀行)と日本信販、日本クレジットビューロー(現 JCB)を設立
1963年 - 日本ダイナースクラブがカードを発行、手帳形状をした紙のカードであった。
1966年 - 日本信販(現 UFJニコス)がクレジットカードを発行。
1967年 - 三菱銀行(現 三菱東京UFJ銀行)が中心にダイヤモンドクレジット(DC・現 ディーシーカード)、住友銀行(現 三井住友銀行)が中心に住友クレジットサービス(現 三井住友カード)を設立。JCBがアメックスと提携し国際カード発行。
1968年 - 東海銀行(現 三菱東京UFJ銀行)が中心にミリオンカードサービス(MC・現 UFJニコス)設立。住友クレジットサービス(VISAジャパングループ)がVISAの国際カード発行。
1969年 - 第一銀行・富士銀行(現 みずほ銀行)や三井銀行・太陽銀行・神戸銀行(現 三井住友銀行)、大和銀行・埼玉銀行(現 りそな銀行・埼玉りそな銀行)などが連合を組み、ユニオンクレジット(UC・現 ユーシーカード)設立。オリエントコーポレーション、セントラルファイナンス、国内信販(現 楽天KC)がクレジットカードを発行。
1970年 - DCカードがMasterカードと提携し国際カードを発行。ジャックスがクレジットカードを発行。
※その後、銀行系・信販系クレジットカードの発行が続く。
1980年 - アメリカンエキスプレス(Amex)が日本でカードを発行。
1987年 - 日本信販がスペシャルライセンシー権にてVISAカードを発行しMasterとのデュアル発行を果たす。この後、他の信販系・流通系カードが同様にVISA・Masterのデュアル発行をする。
1989年 - オムニカード協会設立。ビザジャパングループ(現・VJA)がMasterとのデュアル発行を果たす。
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クレジットカード情報・クレジットカードのグレード

限度額、年会費などについては日本におけるものである。

一般カード
ラインナップの中では最も基本的なカード。年会費は安目であり無料のものもある。また、利用限度額も長く使っていれば50〜100万円くらいにまで上がるので、通常の買物といった使用方法であればこのクラスで十分である。また保険やホテルや娯楽施設の案内・予約代行等の付加サービスも備わっているものもある。
なお、ビザ・インターナショナルではこのグレードを「CLASSIC」と言う。

保険機能強化カード
一般カードより年会費がやや高目(2〜3000円程度)のカードで、付帯保険や付帯サービスを充実させたカード。通常、利用限度額は一般カードと同じである。ジェーシービーグループのグランデ、三井住友カード・VJA発行のクラシックカードA・エグゼグティブカードなど。

ヤングゴールドカード
カードに高付加サービスを求めるものの、年齢や収入面でゴールドカードを持つことができない20代向けに発行されるゴールドカード。利用限度額は一般カードよりも高目に設定されている。3000円程度の年会費でゴールドカードに準じた付加サービスを受ける事も出来る。なお、配偶者以外に家族カードを発行することはできない。
このグレードは日本的なもので、バブル期にカード各社が年会費収入を獲得するために発行開始した種類のものであり、最近ではゴールドカードを20代の若年層にも発行し、このヤングゴールドカードを廃止する会社も現れている。

プレミアムカード
ゴールドカード
それなりの属性を持つ顧客を対象に発行される高付加サービスカード。一般的なゴールドカードは年会費と利用限度額は高めに設定されている。また、このクラスのカードの保持者は、空港での有料ラウンジの無料利用やカード会社によるホテルや娯楽施設の案内・予約代行等の付加サービスを利用することができる物が多い。
日本では主に30歳以上且つ年収500万円以上などの目安があるが(カード会社によって異なる)、イオンクレジットサービスはこれらの制限を設けず、前年度1年間の利用額を尺度に年会費無料で希望者への切り替えを行う事で会員の囲込の手段として発行している。年会費永年無料のゴールドカードはこれ以外にディーシーカードが株式会社GDHと提携し発行するカードがある。
富裕層向けカード(プラチナ・ブラックカード等)
エグゼクティブクラス向けのステイタスの高いカード。年会費も利用限度額も桁違いに高い(利用限度額設定がされていないものも存在する)。また、このクラスのカードはカード会社が優良会員に対して特別に付与するという位置付けである場合が多い。
なお、この種のカードは旅行やレジャーといった趣味のために使うことが前提であり、そのための付加サービスがゴールドカード以上に充実している。
プラチナカードはVISA、アメリカン・エキスプレス、MasterCardがあり、VISAは三井住友カード及びシティカードジャパンが、AMEXはアメリカン・エキスプレス及びクレディセゾンが発行し、MasterCardは日本ではTSBキャピタル(東京スター銀行)が発行権を有している段階である。
日本では、バブル期から「スーパーゴールドカード」というジャンルのカードが発行されており、一般に認知されてるのは「住友VISA2100」(2000年にVISAプラチナにランクアップし発展解消。)「DCカードNOBLESSE」「JCB THE CLASS」の3種類である。
一方、プラチナカードより上位のカードには、アメリカン・エキスプレス・センチュリオン・カード、ダイナースクラブプレミアムカードがある。これらプラチナカードより上位のカードを俗に「ブラックカード」(券面が黒である事が多いため)と呼ぶ場合がある。こういったプレミアムカードは、カード利用者本人からの作成希望に応じて作られるのではなく、逆にカード会社から上客と認定(カードの利用実績などから)されたカード会員へ送付されるもので、利用の開始に際しては初回にカード会社への照会が必要となる。

学生カード
18歳以上の学生(大学生や専門学校生、大学院生など)向けに発行されるカード。JALカードnavi(25歳未満)や学生専用ライフカード(25歳以下)、OMCキャンパルカード(28歳以下)など、入会の際に年齢制限が課せられるものもある。年会費(殆ど無料)と利用限度額(5〜30万円)が低く設定されている割には保険等のサービスが一般カードより充実しているカードもある。
本来は収入の乏しい属性故に与信審査で刎ねられるはずだが、両親の信用で発行されているのが実態である。しかし、その信用情報は参照しない。少なくとも子供を教育機関に通わせることが出来るだけの余裕がある、と見なされるためである。
契約者が未成年の場合は親権者の承諾が必ず必要であるが、成人であっても親について記入させられることが少なくない。ほとんどの場合、申込書に学生証のコピーの添付が必要。
大学生協の組合員証(Tuoカード)やCOPAカード、学生証と一体化したクレジットカードなどもあり、特段の事情がない限り在学期間中持つことになるようなものもある。学生証一体型は、eLIO、SmartPlus、セーフティーパスやMondexなどのICカードを搭載し、入退室管理や学内の食堂・売店などで扱える独自のクレジットや電子マネー機能を搭載したものもある。

コーポレートカード(法人カード)
法人(主に大企業)を対象に発行される経費決済カード。利用極度額は法人または部署単位で設定されており、契約形態によるが法人側が任意にカードの発行枚数(利用者)を指定できる様になっている。また、キャッシング機能を付帯させる事も可能。
法人によっては社員にこのカードと後述の福利厚生カードの2種類持たせ、公私混同させないようにしている所もある。
主に接待費や出張費、消耗品購入など法人の経費を決済する際に用いられ、それらの費用はカード会社が立て替えるため、法人側は支払日まで現金を用意する必要が無く、カード利用分は経理担当などが明細によって利用者毎にどの加盟店で幾ら使ったか確認出来たり、ゴールドカードに準ずるサービスの為、出張時の空港ラウンジや旅行傷害保険が無料付帯される等の利点がある。

ビジネスカード
個人事業者向けカード
日本の一部のカード会社による独自のカードで、先のコーポレートカードをアレンジして個人事業者向けに発行するもの。個人カードと同じく一般とゴールドのグレートが選べる様になっており、一般の場合は年会費が無料の場合もある。
福利厚生カード
福利厚生の為に法人に所属する者や職域生協の組合員に対し発行されるカード。ゴールドカードに準ずるサービスが付帯しているが、個人で契約するゴールドカードより限度額が低い(一人当たり50万円〜80万円程度)。また、法人の契約形態によってカード利用分は翌月の給与から直接天引き(控除)されるパターンも有る。
有名なものでは、ジェーシービー及びUFJカードが国家公務員共済組合連合会(KKR)と提携し、組合員に発行する「KKRメンバーズカード」がある。
また朝日新聞社では、朝日新聞定期購読者向けサイト「アスパラクラブ」会員向けに、住商カード(住友信託銀行)との提携によって、朝日新聞社のビジネスカードを会員向けに“切り売り”し、年会費2500円で提供している。
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クレジットカード情報・クレジットカードの種類

プロパーカード
クレジットカード会社が他と提携せず単独で発行するカードである。ハウスカードもこれに含まれる。

提携カード
クレジットカードを発行している企業若しくは銀行が小売店などと提携して発行を行うもの。

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クレジットカード情報・クレジットカードの支払方法

日本での支払回数については1回(一括払い)と、加盟店によっては手数料なしの2回払いもある。また、3〜36回程度の分割払い(アドオン払い : 利用額に利率を掛け、その総額を分割払いする方法)や、リボルビング払い(クレジットカード会社が定める最低の金額以上であれば返済額を自由に定めることができる支払方法)が可能なものもある。加盟店が消極的なことがあるため普及していないが、逆にカード発行会社では増収を期待して、キャンペーンなどで奨励する傾向がある。

分割払い・ボーナス払いは日本的な支払方法で、諸外国では一括払い(マンスリークリア、チェックカード=即時払い)か リボルビング払いが普通である。

使用代金の支払サイト(締め日から引き落とし日までの期間)は、カードの種類や発行会社によって異なるが、月末締め翌月27日引き落としや、15日締め翌月10日引き落としなどの形がある。
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クレジットカード情報・クレジットカードの限度額

通常、使用者の属性に応じてカードごとに利用限度額が定められており、日本では一般カードで5万〜50万円、利用実績などによっては50万円超〜100万円程度、富裕層を対象としたゴールドカードでは50万〜300万円程度と属性や利用実績などによって開きがある。諸外国のカード会社では、限度額を月給のX倍相当額迄などと設定しているケースもある。

利用限度額と未払い債務(未請求の債務を含む)額の差が、その時点でのクレジットカードによる立替払いが可能となる金額となる。クレジットカードによって異なるが、小額なら利用限度額を超える利用ができる場合もある。 なお、事前の利用限度額を設けないとしているカードもあるが、カード会社側ではもちろん規定の限度額(与信枠)を管理しており、多額の利用をしようとすると承認が求められる。
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クレジットカード情報・クレジットカードのカード番号(BIN No.)

クレジットカードの番号は、VISA、MASTER、JCBなどでは16桁となっている。
カード番号の先頭の1桁目はISOで決められており、VISAは4、MASTERは5となる。JCBやAMEX、日本でのDinersなどは3であり、それ以下の数字については国際ブランド等の割り当てによって各カード発行事業者に付与されている。
国内専用カードの場合はISOではなく、その国の機関によって決められている。

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キャッシング・クレジットカード比較情報

クレジットカード情報・クレジットカードの国際ブランド

JCB
日本発の国際ブランドであり、またUnionPay(後述)登場までは長らく世界で唯一アメリカ系ではない国際ブランドであった。アジア各国を中心に加盟店を増やし、韓国や台湾、香港、シンガポール、マレーシア、タイなどではVISAやMaster並みの加盟店がある。日本最大のカード会社であるため国内での利用は申し分なく、特に地方などではJCBしか使えない店も散在する。日本では自社およびJCBグループ(フランチャイズ)以外のカード会社にもライセンス供与(加盟店開放・ブランド発行会社)を行い、提携先を通じたカード発行も行われている。これらのカードも含め、現在日本でトップのシェアである。

VISA
世界的にはMasterと並ぶ2大ブランド。日本においては当初VJAのみが加盟店を開拓したという経緯もあり、JCBの後塵を拝していたが、VISAインターナショナルが日本信販(国際カードビジネス協会)にも直接ライセンス供与を行ったのを皮切りに、数多くの企業と積極的に提携を行った。現在日本でのシェアは2位である。

MasterCard
世界的にはVISAと並ぶ2大ブランド。「EURO CARD」と提携(2002年に吸収合併)しているため、ヨーロッパで強いと言われているが、現状VISAが使える店舗ではMasterCardも使えるようになっているため、どちらも大きな差はない。日本においては、ビザ・ジャパン陣営に属さない銀行系のカード会社にブランド供与を行ったり、積極的なCM攻勢と提携先を選ばないブランド供与を行ったりなどによって勢力拡大を図っている。

Diners Club(ダイナースクラブ)
世界で最初に登場したとされる汎用型のクレジットカード。会員には企業経営者やエグゼクティブ層が多い。殆どの自社発行カードに利用限度額を設定していない。また、ゴールドカード以下のグレードのカードは発行していない。そのせいか、一般人が利用するような店で加盟店となっているところは少なく、大中規模小売店や高級店を中心に利用可能店が多い。このためステータスが高いブランドといわれている。現在はシティグループに属しておりカナダでMasterCardと提携を始めた。

アメリカン・エキスプレス (AMEX)
細かく細分化されたカードのグレードとそれに応じた年会費の高さが特徴。また、自社発行のカードにグレードに応じた利用限度額を設定していない。自社でカード発行を行うとともに、日本ではクレディセゾンに、香港ではイオンクレジットサービスの現地法人に対してもライセンス供与を行っている。ローマ兵士のカードフェイスで知られる。

ディスカバーカード
アメリカ発、カード会員5千万人、加盟店4百万店以上。大半の加盟店はアメリカであるが、一部カナダ、メキシコ、コスタリカ、ミクロネシア、マーシャル諸島やカリブ海の諸国で加盟店開拓をしている。中国のユニオンペイ・ネットワークと相互に加盟店を開放することで合意。中国、シンガポール、タイ、韓国でも利用できるようになる予定。
日本国内では、2007年にJCBと加盟店を相互開放することで合意した。

ユニオンペイ・ネットワーク
中国を中心に広がっているクレジットカードネットワークシステム。2002年3月に設立され、中国中の銀行が加盟。中国以外にもアメリカ合衆国、日本、シンガポール、韓国、タイ、ドイツ、フランス、オーストラリアなど約20カ国で利用できる。前述のディスカバーカードと相互加盟店開放に合意。
日本国内では、ディスカバーとの関係があるJCBではなく、VJAの加盟店で利用可能となっている。VISA/MasterCardとして扱われるわけではないので、通常はUCやDC、UFJNなどの加盟店での取扱は不可であるが、ANAカードなどVISAとの提携カード(DinersとMasterの関係に相当すると思われる)も登場している(Discover加盟店でどのように扱われるかは不明である)。
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クレジットカード情報・クレジットカードの入会について

クレジットカードの会員になるためには、最初にカード会社の審査を受ける必要がある。審査の基準はカードの種類や発行会社によって異なるが、基本的には申込者の属性(職業や年収、信用情報等)を元に審査を行っている。

一般に、本人か配偶者に安定した継続収入があることが条件であるため、無職(学生・老齢年金受給者など除く)が審査に通るのは難しいと云われる一方で、無職でも不動産収入や投資収益のある人または遺産相続や贈与による資産家で金融機関と取引があれば、少なくともその系列のクレジットカードは発行される事も多い。

従前はフリーター・派遣社員は定職ではないという考えから、その雇用形態や収入により審査否決とする(扶養者は除く)カード会社が多かったが、近年の雇用形態の変化から、現在では以前より緩和されている。

また、過去にクレジットカードの支払いの延滞、ないし債務整理(任意整理ないし破産などの法的整理)の要因により不払い期間が発生している場合、ケースによって異なるが、最低でも5〜10年の間はペナルティとして新たなクレジットカードを作成する事が原則としてできない。これらの情報は、クレジットカード各社が加盟している信用情報機関に記録されるため、仮に他のクレジットカード会社に新規カードの作成を申し込んだとしても、期間内であればその情報に基づいて断られる場合がある。ただし審査側に裁量が委ねられている(法規制されている訳ではない)ので、カード発行となる場合も稀にある。また、不払いが発生していないクレジットカードについても、クレジットカード会社の判断で使用を停止されることがあるが、クレジットカード会社(担当者)によって対応は異なる。

法人名義で契約するクレジットカードも同様で、特に銀行系カード会社の場合、不渡りの場合でも公表情報を基に強制解約となる場合がある。
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キャッシング・クレジットカード比較情報

クレジットカード情報・クレジットカードの概説

クレジットカードの利用できる加盟店で、商品の購入に際しクレジットカードを提示すると、一旦、クレジットカード会社が加盟店への支払を肩代わりし、後でカードの使用者に請求する仕組みである。

クレジットカード会社が、会員を信用 (credit) するという意味で「クレジット」と名付けられている。

会員(カードホルダー)になると、決済(先延ばし払い)以外にも特典がつくことが多い。例えば、利用実績に応じたポイントサービス(後で景品等と交換)、旅行保険、チケットの優待販売などである。また、海外渡航の際は身分証明の一つとして高い信用(支払)能力の保証を得られる場合もある(現金払いの場合は支払能力の証明にデポジット―保証金の前納を要求するホテルが一部にある)。

高利回りの短期運用が可能な場合、クレジットカードで買い物した代金の決済日まで運用し、運用益を稼ぐ事も出来、日本ではバブル崩壊期まで財テクの一つであった。

盗難や紛失などの場合は、発行のクレジットカード会社へ連絡すれば利用が停止され、被害の発生を最小限に押さえることができる。

日本では1990年代、インターネットサービスプロバイダ料金の支払手段として必須に近かった。(入会できるユーザーを増やすため現在では口座振替や払込書払いを可能とするプロバイダが多い。)
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クレジットカード情報・クレジットカードとは

クレジットカード(Credit card)とは、商品を購入する際の決済(支払)手段の一つ。又は、契約者の番号その他が記載され、及び記録されたカード型の証票等である。磁気(磁気ストライプ)によるものとICによるものがある。
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